―低頻度の大規模自然災害に対して研究者がすべきこと―
小山真人（静岡大・教育・総合科学）
もくじ
Abstract
Having experienced recent great earthquakes and volcanic eruptions in Japan, many seismologists and volcanologists found that the knowledge or developments in seismology or volcanology could not enough been reflected in disaster prevention/mitigation in this country. This situation is caused mainly by poor understanding and an immature view on natural disasters among the whole Japanese society. To solve this problem, the author emphasizes the necessity for natural, social, and human scientists, engineers, administrators, and journalists to make cooperative studies particularly on methods of notification and sharing of disaster information, ethics and criteria of disaster managements, and systematic education of relationships between natural benefits and disasters. Key words: disaster prevention, mitigation, seismology, volcanology, education
野田正彰（1）は，兵庫県南部地震にかかわった学者たちの発言を批判し，‘専門離人症’に罹っていると一喝した．彼は，専門離人症を‘専門家であるがゆえの社会的現実感の喪失’と定義し，細分化された学問分野に生きる学者と現実社会との乖離を指摘した．筆者は，主として火山や地震についての理学的研究をおこなう者であるが，ここ10数年の間にいくつもの悲惨な地震・火山災害を目の当たりにしながらも自分の研究分野の殻に閉じこもる同業者たちをみるにつけ，野田氏の言葉を実感せざるを得ない．
ここでは，自分自身への反省もこめて，ひとりの理学研究者の立場から，地震・火山学の専門知識を防災・災害軽減に役立たせる方法について考えたことをまとめた．率直な意見や批判を頂ければ幸いである．
火山噴火や大地震などの低頻度の大規模自然災害に対しては，一般人の通常の時間感覚や常識・通念がめったに通用しない．自分の経験・知識・想像をはるかに超えた規模・様相をしめす現象が発生することが多いからである．社会自体が，前例の乏しい過酷な体験にさらされる．現象を学術的には理解できている専門家も，学問発達の現段階において確実な予測は困難であることから，社会への助言や対応については試行錯誤を繰り返すことになる．以上のことに起因するさまざまな問題を以下に分類し，具体的事例を挙げて解説をこころみる．
政府の地震調査委員会が，全国の主要な活断層の長期評価結果を公表し始めている．これまで，糸魚川-静岡構造線，神縄・国府津-松田断層帯，富士川河口断層帯の３つが公表済み（あるいは公表準備中）であるが，いずれの報告書の結論にも判で押したように「現在を含めた今後数百年以内に地震が発生する可能性が高い」，または類似の表現が用いられている（2）．現在の地震学のレベルからは，この程度の幅のある予測はやむを得ないとはいえ，行政の防災担当者からは戸惑いの声が多い．
一方，気象庁は，1997年2月26日に起きた静岡県藤枝市の体積ひずみ計誤作動事件を契機として，東海地域の地震活動や地殻変動に変化があった場合には，東海地震との関連性があいまいな段階でも公表していく方針を明確にした（3）．この点にかんしても，行政の防災担当者からやはり戸惑いや疑問の声が伝えられている（4）．
いずれにしても，すでに責任ある公的機関から長期予測と直前予知の両方において，確度や精度に幅のある情報が次々と公表される状況に至っている．しかも，情報の確度や精度は当分の間は大きく変わる見込みがない．あいまいな情報を防災・減災に生かす手段を前向きに考えようとの声もあるが，行政の都市計画や防災担当者の理解は十分得られていないし，情報利用の見通しはあまり立てられていないのが現状であろう．
雲仙普賢岳の1991年噴火では，火砕流という低頻度の噴火現象について，事前から適切なイメージを描いて行動できた人間はわずかであり，そのことが6月3日の悲劇を招いたと言えよう．火山学専門家からの事前の警告は，パニックを恐れる学者側の自己規制もあって，マスメディアや住民にうまく伝達されなかった．
最初の火砕流発生のあった5月24日の翌朝までには，現地にいた一部の火山学者の間にそのとき進行中の事態（溶岩ドーム起源の火砕流噴火が開始したこと）についての共通理解が生まれていた．また，この時点で日本のほとんどの火山学者は，火砕流噴火を実際に見たことはなくても，火砕流の温度・速度・挙動などの物理量や過去の被害事例を知識としてもっており，火砕流に巻き込まれた人間のたどる運命をも熟知していた．
5月25日の午後，九州大学島原地震火山観測所において，問題の現象が本当に火砕流であるか否か，また火砕流であるとすれば，そのことをいかに社会へ公表すべきか（具体的には臨時火山情報の文面をどうするか）について，数時間にわたる非公式の専門家会議が開かれた．その結果，問題の現象を火砕流と認める意見が大勢を占めた．しかし，真実をありのままに公表すべきとする学者とパニックを恐れる学者との意見の衝突が起き，双方の妥協の結果として生まれたのは「なお，九州大学，地質調査所等の調査によれば24日08時08分頃の崩落現象は小規模な火砕流であったとのことです」という，学術的には正確であるが，非専門家の注意を惹きにくい一文の付加であった．この臨時火山情報は5月25日夕方に発表されたが，その後の経過は周知のとおりである．
九州の大半を覆うような大規模火砕流が過去数十万年間にたびたび発生したことを知っている火山学者にとっては，せいぜい数km流下するだけの雲仙の火砕流は，学術的にはまさに‘小規模’という表現がふさわしいものであった．しかし，あの時点で一般社会に向けて発信する情報に‘小規模’という言葉を冠する意味がいかほどあっただろうか．学術用語の意味が一般社会での受けとられ方と大きく遊離している場合には，それ相応の解説が必須であろう*．
つまり，雲仙のこの場合には，せっかくの火山学者の専門知識が，おもに情報伝達方法の未熟さが足かせとなって防災にうまく生かされなかったと言えるだろう．また，住民のパニックを恐れた学者は，次に述べる‘情報の受け手側の問題点’を重大視していたことになる．
*ちなみに，本論のタイトルに使用した‘低頻度の大規模自然災害’という言葉は，学術的な意味（たとえば，ある火山でみて数万年に一度程度しか起きない山体崩壊など）ではなく，一般社会のもつイメージ（日本全体でみて十数年に一度程度おきる規模の地震・火山災害）を意識して使用している．
1995年1月17日の朝5時46分に発生した兵庫県南部地震においては，地震直後の朝6時前に気象庁から震央：明石海峡，震源の深さ＝20km，規模＝Ｍ7.2という速報が公表された．これらの値の意味が，17日の朝時点では，政府の要人にはほとんど理解されていなかったようである．
地震学の基礎知識をひととおり理解している人間にとって，Ｍ7.2かつ震源の深さ20kmの意味するところは，地表付近の地殻内で長さ数十kmの震源断層が動き，大地震を発生させたということである．となれば，既知の活断層のどれかが動いた可能性が高い．明石海峡付近を通過し，数十kmにわたる断層としては，六甲山地と大阪湾の間を隔てる六甲断層系が知られている．つまり，神戸の街の真下にある震源断層が動き，震度６〜７のゆれが街を襲った可能性がつよいとわかる．このように演繹し，事態の深刻さを推論してゆくことができる．
地震の震度とマグニチュード・活断層・六甲断層系などの基礎知識については，中学校や高校の理科または地学の教科書にもある程度記されている．しかし，残念ながら，政府の要人はそのような知識をもちあわせておらず，初動体制の構築に遅れが生じてしまった．
群発地震や火山の異常において，たびたびクローズアップされるのが，主として地元の観光業に携わる人々がこうむる‘風評被害’である．人体には感じない微小地震活動や地殻変動が観測され，それについての報告や学者の意見がマスメディアによって流され始めると，不安を感じて予定をキャンセルする観光客が増える．その結果，地元の観光業に打撃がもたらされるのが‘風評被害’とされる現象である．
‘風評被害’を問題視する地元の人々は，このような観光客たちを暗に異常現象に対する過剰反応者とみなしているわけであるが，観光客側の問題点はあまり指摘せずに，情報を流す学者や行政やマスメディアの側に一方的に責任を負わせることが多いようにみえる．
しかしながら，社会の安全を脅かす恐れが高い異常を発見した場合，それを伝えるのが学者・行政・マスコミの社会的責任である．とくに学者には，その火山や地域で起きてきた災害の歴史を振り返り，今後どのような推移をたどるかについて，考えうる複数のシナリオを提示・説明する倫理的責任がある．
さらに言えば，観光業者だけが地元住民を代表しているわけではない．地元住民すべてが，自分の住む土地が今どのような状態にあるのか，そしてその状態に対してどのような学術的議論があるのかを知る権利をもつ．もし，学者が一方的に観光業者だけの立場に立ったり，観光業者を気遣うあまりに，手にした情報の公表をやめてしまったら，そうすることによって一時的に観光への打撃が避けられたとしても，地元住民は限られた情報にしか接することができなくなり，長期的にみれば住民自身の災害に対する強さを減じる結果となるだろう．
ほんらい，地殻や火山の異常現象に対する観光客の過剰反応は，国民ひとりひとりの地震や火山についての基礎知識のなさに起因するものである．このことは，過剰反応ばかりでなく，危険に対する異常な鈍感さとなってあらわれることもある．たとえば，津波警報が出ている海岸に，わざわざ津波見物に行く観光客がいるという．
自然のしくみについての基礎的なことがらさえ身につけておけば，学者が発しマスメディアが伝える豊富な情報を材料として，観光客は風評に惑わされることなく，自分自身で行く行かないを判断できるはずである．いざという時の避難や救済対策が行き届いていれば，自然のしくみを学ぶ絶好の機会ととらえ，かえって訪れる人々が増えるかもしれない．また，地元観光業者は，マイナス面ばかりを考えて嘆くのではなく，みずからが基礎知識を学んだ上で自然の営みを積極的に観光利用するすべを考えてほしい．そのための助言を学者は惜しまない．
情報を受け取る側の未熟性の問題が主因となって，住民にたいする情報公開が妨げられたり，自粛されたりする例が多い．そのひとつが火山のハザードマップである．
日本には気象庁指定による活火山が86ある．活火山は過去2000年間に噴火した証拠があるか，または噴気活動が活発な火山が選ばれている．世界的な趨勢としては，過去1万年間に噴火した火山を活火山として定義する方向に向かっているから，時間枠を過去1万年間にとれば，日本の活火山数は約100となる（5）．これらの活火山に対しては，過去におきた噴火災害の様相や分布を明らかにするとともに，将来おこり得る噴火の被害予測図やシナリオを作り，それにもとづいた災害対策や避難計画をあらかじめ立てておくことが望ましい．これらの情報を一枚の地図にまとめたものが火山のハザードマップである．
火山山麓に住む住民は，このような情報を知るための当然の権利をもつ．国土庁は，地元自治体のために，火山のハザードマップの作り方を詳細に解説したマニュアルを1994年に公表し（6），それにもとづいて浅間火山や伊豆大島火山などで実際にマップが作られて公表された．また，国土庁の動き以前に，十勝岳や北海道駒ヶ岳の山麓にある意識の高い自治体においては，すでにマップが作られて住民に配布されている．
それにもかかわらず，ハザードマップ作成への自治体の動きは重く，これまでに作成・公表されたものは十数火山にとどまっている．このことは，行政や住民自身が観光業におよぼすマイナス面ばかりを心配して，ハザードマップの必要性や火山についての情報公開の重要性を十分理解できていないことに起因していると思われる．
火山の直近に住み，火山のもたらすさまざまな恩恵を受けて生活している者にとっては，火山のもたらす災害もまた宿命として避けられないものである．そのような災害を最小限にくいとめて火山とうまく共存していくためには，火山の性質を熟知する責任や義務がある．外部からの観光客を抱える場所なら，なおさらのことである．火山のハザードマップには，そのような住民や観光客への積極的な啓発・教育の効果をもたせることもできる．
工夫次第で，火山についての情報公開が集客効果をもたらす場合もある．十勝岳の山麓では，火山防災への取り組みが観光のひとつの目玉となっている．十勝岳火山の歴史・現状・砂防事業をPRしている十勝岳火山砂防情報センターがその例である．建物のすぐ脇には，観光バスを何台も収容できる広い駐車場がある．また，伊豆大島・浅間山・阿蘇山などの火山博物館にも，毎年たくさんの観光客が訪れている．
自分たちの宿命を正視せず，対処すべき問題に正面から取り組まないでいれば，いつかは手痛いしっぺ返しを受けることになる．マイナスイメージがあるからと言ってハザードマップの作成・公表をせずに観光客減を防いだとしても，長期的にみれば，自分たちの子孫のことを考えれば，本当は損をしていることに気づいてほしい．
地震・火山災害に対する法制度整備の遅れが，たびたび指摘されている．たとえば，現在の東海地震予知・防災体制のベースとなっている大規模地震対策特別措置法（大震法，1978年制定）が，高い精度での予知成功を前提としている点がたびたび問題にされている（7）．1995年兵庫県南部地震を契機として活断層の危険性への認識が高まると，活断層の線上への建築物建設規制の是非をめぐる議論も起きている．原子炉の耐震設計審査指針（1978年制定）の見直しも提言されている（8）．いずれも，災害関連科学の進歩に，法制度整備が追いついていないことが問題となっている．
前節で述べた火山山麓で営まれている観光業への風評被害の問題は，法制度・社会制度の整備によってある程度解決できるかもしれない．火山山麓特有の風光明媚さや温泉は，火山活動がもたらしたものである．火山山麓での観光業は，そのような火山の恩恵を前提として成立している．火山は災害という相反する面も備えるが，ほとんどの火山山麓においては，恩恵がもたらされている時間の方が，災害がもたらされている時間より圧倒的に長い．雲仙の噴火前には約200年もの‘恩恵’の時代があった．富士山では，もう300年近く続いている．このことを利用して，普段は火山から受けている恩恵の一部を積み立てておいて災害の際に給付する制度，あるいは火山山麓で生計を立てる住民や業者のリスクに対応した保険商品（火山保険）を作ることができないだろうか．そのようなことがもっと研究されてもよい．
以下では，火山災害に対する現行法制度の問題点のひとつとして，災害対策基本法（1961年制定）の定める警戒区域設定の問題点を，一火山学者の立場から指摘したいと思う．
1991年の雲仙噴火では，たとえば5月24日から6月中旬までや，9月上〜中旬のように，警戒区域設定がやむをえない危機的状況が何度もあった．しかし，客観的にみて状況が落ち着いている期間も多く存在した．このような期間中には，目立たないように警戒区域の中に立ち入って貴重品や生活物資の持ち出しなどをおこなう住民たちの姿もみられた．それにもかかわらず，警戒区域は，時おり多少の区域変更がなされた以外は頑として存在し，その地域の住民の立ち入りや生活を，建て前としては，拒み続けた．
1991年6月7日に警戒区域が設定された後は，1993年6月にさらに一人の死者が出た以外は，警戒区域内での火山災害による死者やけが人は出なかった．このことは，人命保護の観点からの警戒区域設定の妥当性が，行政側によって主張される根拠となっている．しかしながら一方で，警戒区域からの立退きを受けた人々の中に生活苦による自殺者が出たこと（9）は，あまり知られていない．
1991年6月の初め，長崎県などから警戒区域の設定を迫られた当時の島原市長は，一時的に人命が守られてもやがては立退きを受けた人々から自殺者が出る恐れがあることを理由に，当初は警戒区域設定につよく反対したという（9）．はたして事態は，当時の島原市長が心配した通りになったが，自殺者が出るほどの苦しみを立ち退き住民に与えてもなお，長期にわたる警戒区域の設定は単純に正当化されてよいものなのだろうか．
警戒区域を設定しなければ，自殺者の数よりも多くの死者が出ていた恐れはあるが，事後になって災害による死者と自殺者の数を天秤にかけなければならないような選択がなされたこと自体がもっと反省され，今後はそのような選択をしなくて済むような方策が研究されなければならないだろう．立退きした住民に対しては，最低限自殺者が出ない程度の経済補償や心のケアなどが，すみやかになされるべきと思う．
日本国憲法は，公共の福祉に反しない限りにおいて，国民の居住・移転の自由を保障している（第22条1項）．公共の福祉に反する場合の例外とは，伝染病による隔離や，犯罪による拘置などであろうが，警戒区域設定の問題をどう考えたらよいのだろうか．個人の責任において警戒区域内に立ち入ることは，公共の福祉に反するのだろうか．長期にわたる警戒区域の設定は，この憲法第22条1項に抵触しないのだろうか．
人命保護は，本当にすべての場合において，場合によっては憲法に抵触しても，優先されるべきことなのであろうか．たとえば，生命倫理学においては，延命至上主義から‘生命の質’重視主義への転換がはかられ，他者に危害が及ばない範囲で，患者の自己決定権（言いかえれば，愚行権）が尊重され始めている（10）．多少の生命の危険を冒しても自分の生活の質を守る方を選択したいという住民が，おそらく少数であるが存在するだろう．そのような住民の自己決定権は，警戒区域の設定によって（罰則をともなって）否定されることになるのである．
雲仙の場合には，警戒区域と避難勧告区域との色分けを，一種の危険度マッピングとして誤解していた人も多かっただろう．しかしながら，上述したように，長期にわたって警戒区域を設定するということは，基本的人権の縮小を住民個人に迫るという，民主国家においては深刻な意味合いをもつものであるから，今後起きる類似した災害事例に対して，雲仙を前例として安易に警戒区域設定がなされることは慎まれるべきだと思う．危険度マッピング自体は，警戒区域や避難勧告区域の設定とは独立に，純粋に理学的におこなうことが望ましい．
1986年伊豆大島噴火においては，（避難最中に急性心不全で亡くなった１名を除いて）人命の損失こそ無かったが，島外に避難した住民約1万人の帰島は，11月23日の割れ目噴火終了後も許されず，12月4〜7日に実施された日帰り帰島（のべ約2700人）を除けば，12月19日の全面帰島開始までひと月近く島外避難生活をおくることとなった．結果として，噴火による直接の被害は軽微であったにもかかわらず，維持管理の欠如によって農業・畜産業・水産加工業などを中心に大きな損害が生じた．
日本とは対照的な他国の事例を以下に述べて，この節を締めくくりたい．
1973年1月21日の夜からアイスランド南沖にあるヘイマエイ島に群発地震が起き始め，徐々に激しさを増した．誰もがただならぬ気配を感じ始めた23日の未明，島の東端近くの陸上に割れ目が開き，噴火が始まった．その時，島には5300人の住民がいた．町の東端から割れ目火口までたった300〜400ｍしか離れていなかったにもかかわらず人々は整然と本島への避難を開始し，噴火開始から5時間ほどで保安要員150名を除く全員の避難を完了した．
雲仙や伊豆大島の例とは著しく違っていて驚かされるのは，避難完了後から行政が下した迅速かつ柔軟な判断と行動であった．夜が明けて火口の位置や噴火の様相が明らかになると同時に，すぐさま島に残された公共および個人財産を保全する努力が始まった．家畜，800台におよぶ自動車，港の倉庫で冷凍されていた大量の魚は，本島へ海上輸送され始めた．噴火開始の翌日の1月24日には，避難した住民たちに帰島して個人財産を運び出す許可が与えられた．また，2月7日にアイスランド国議会は，噴火による損害の埋め合わせと復興のために全国民に対する税率の増加を決定し，それと同時に政府は国庫金の放出を決めた．この噴火はその後も5ヶ月ほど続き，街と漁港は火山灰と溶岩流の下に埋もれてしまった．しかし，その後ヘイマエイ島は見事に復興し，5000人あまりの人口をもつ漁業基地として噴火前と変わらぬ賑わいをみせている（11）．
ヘイマエイ島はアイスランド経済をささえる漁業の中心基地という特殊事情があるとはいえ，日本とは比べものにならないほど迅速かつヒューマニズムあふれる行政の対応が感じられる．同じ火山国なのに，なぜこのような差が生まれるのかが，さまざまな面から研究されるべきだろう．
前節で述べたことをまとめると，純粋理学としての地震学や火山学の知見や進歩が，日本における災害の防止・軽減事業に反映されにくいことの原因として，
（1）学問の発達途上の現段階において，地震学や火山学から得られる知見や予測には大きなあいまいさが含まれているが，調査・研究に投入できる資本の有限性もあって当分解消できそうにない．このことが社会に十分理解されていないため，あいまいな情報や予測を社会に役立てる方法の研究が進んでいないこと
（2）地震や火山でおきる現象の時間・空間的性質は一般社会の通念や常識とかけ離れたものが多いため，専門家と住民との間に大きな認識の開きがある．このことのために，学術上の知見や情報を社会に正確に伝えることには大きな困難がともなうが，そのことが専門家の間に十分理解されておらず，伝達技術も未熟なままであること
（3）情報の受け手である日本社会全体において地震や火山にかんする基礎知識をもつ人々が少なく，災害観も未熟であるために，地震や火山に異常が生じた際に異常の意味や危険度の大小が理解できず，対応を誤りやすいこと
（4）社会全体にわたる未熟な自然災害観が災いして，地震や火山についての情報の公開・共有がなかなか進まないこと
（5）地震や火山噴火などの大規模低頻度災害に関連する法制度・社会制度の整備や発達が十分でなく，かつ地震・火山学の最新の知見が反映されにくいこと などが考えられる．
このうち，とくに（2）以下の問題は，日本の社会全体に根づく問題であるから厄介である．専門家の多くはこれらの問題の深刻さにまだ気づいていないように見える．
低頻度・大規模自然災害（ここでは地震・火山災害に絞って考える）の防災・減災をおこなうためには，本来は自然科学から人文・社会科学にいたるまでの多方面からの分野横断的なアプローチが必須のはずである（表1）．
表1 大規模地震・火山災害軽減のための５つのアプローチ（主として平常時にすべきことを想定）．○はすでに長期間にわたる研究・実施実績があるもの．△は，1995年兵庫県南部地震を契機として研究が本格化したもの．▲は現在もほとんど研究がなされていないもの．＜＞内は，主に担うことが期待される人々．
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A）理学的アプローチ＜地震・火山学者＋行政＞ A-1）地震・火山活動の準備＋発生プロセスの研究○ A-2）地震・噴火の直前予知技術の研究○ A-3）地殻活動の常時観測○ A-4）強震動研究（地震による土地のゆれ方の研究）△ A-5）長期リスク評価（災害の履歴調査，土地の危険度把握）△ |
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B）工学的アプローチ＜建築工学者＋砂防工学者＋都市工学者＋情報工学者＋地震・火山学者＋行政＞ B-1）地震・噴火に対する建築・砂防・都市工学研究○ B-2）地震・火山・津波対策のための建築・土木事業の推進○ B-3）リアルタイム地震・火山災害軽減研究△ |
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C）情報学的アプローチ＜情報学者＋心理学者＋地震・火山学者＋行政＋マスメディア＞ C-1）災害時の流言や大衆行動についての心理学的研究○ C-2）あいまいな情報を防災・減災に役立たせるための研究△ C-3）平常時および災害時における，専門家から住民への情報伝達技術および情報公開・情報共有についての研究▲ |
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D）人文・社会科学的アプローチ＜法学者＋社会学者＋歴史学者＋倫理学者＋地震・火山学者＋行政＞ D-1）防災・避難・救援・復旧計画の策定と改良○ D-2）防災・減災・危機管理・救援・保険・復興などにかんする法制度・社会制度研究△ D-3）災害が社会に与える影響やメカニズムをさぐる研究△ D-4）防災倫理・専門家の行動規範にかんする研究▲ |
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E）教育学的アプローチ＜地震・火山学者および他分野の専門家＋教育現場従事者＋行政＋マスメディア＋住民＞ E-1）災害への備えや防災訓練などの戦術的スキルの組織的・系統的教育○ E-2）組織的・系統的な災害理解教育による日本社会全体の自然災害観の底上げと地震・火山文化の形成▲ |
表1は，どのようなアプローチがこれまでなされ，かつ現在何が不足しているのかを考えて描いた．各アプローチを主に担うべき人々も記した．
A）において，これまでの地震予知計画はA-2〜3を偏重していた．1997年6月に測地学審議会によるレビューがまとめられた結果，‘新地震予知研究計画’（12）や‘地震予知のための新たな観測研究計画’の建議（13）が出され，A-1，A-4〜5にも重点が置かれるようになった．
B）においては，従来のB-1〜2に加え，ＪＲのユレダスとヘラス（14），カリフォルニア州で実績のあるCUBE（15），横浜市の強震計ネットワーク（16）などが脚光を浴び，災害発生直後の精密な被害推定とすみやかな情報伝達によって二次災害防止や災害復旧などを最大限有効におこなうための研究B-3がスタートしている．
このようなA）とB）の一応の充実ぶりに対して，C）〜E）のアプローチの貧弱さが目立つように思う．この節の初めに挙げた，地震・火山学の知見や進歩が防災・減災に反映されにくいことの原因（1）〜（5）を表1と照らし合わせると，それらの多くがC）〜E）のアプローチの遅れからもたらされていることがわかる．
C-1の研究は災害心理学者による古くからの研究実績があるが，C-2はやっと問題が認識されたばかりであり，C-3については専門家間の認識さえ十分でないように思われる．
D-1は行政の手によって一応は進んでいるようにみえるが，D-2については前述した大震法，災害対策基本法，火山保険などの問題が残っているし，D-3〜4はやはり認識が十分でない．たとえば，環境問題について環境社会学や環境倫理学がよく研究されていることと対称的である．林 春男らや北原糸子のような研究（17）がもっとなされてほしい．
E-1の実践は，9月1日の防災の日の行事に代表されるように，行政によって長年繰り返されてきた．しかし，このことがかえって型にはまったイメージを育んでしまい，より本質的なE-2の重要性がほとんど認識されていないようにみえる．E-1は，いわば防災の戦術やノウハウにあたる部分であり，肝心の戦略的知識とは言えないように思う．このことを，次の第4節でさらに詳しく論じる．
表1に記した５つのアプローチそれぞれの担当者を考えていて気づくことは，全アプローチにおいて地震・火山学者が重要な役割を担うべき（担わざるを得ない）ことである．A）は当然であるとしても，B）〜E）のいずれにおいても実効を求めるためには地震・火山学の最新の知見が必要なことは明らかである．
しかしながら，肝心の地震・火山学者には，B）〜E）における自身の役割の重要性が十分認識されていないようである．自分たちの役割が純粋理学としての地震学・火山学の追及のみであると，固く認識している人が多いようにみえる．
地震・火山学者の間からは，「理学者が災害軽減をほのめかすことは正当でない」「情報を作ることまでが理学者の役割であり，情報伝達や情報利用法の検討については別の専門家集団が存在する」などの発言がたびたびなされている．一見筋が通った主張のようにみえるが，それらが責任放棄ともとられかねない視野の狭い考え方であることは，表1に示された地震・火山学者の役割をみれば明らかである．
そもそも予知・予測という行為自体が，社会との相互作用を内包している．地震・火山学者が‘予知’や‘予測’をうたいながらも純粋理学研究だけに没頭するとしたら，社会からの批判を免れ得ないことは明らかである．
直前予知の実用化の可能性が残っている限りは，今後も予知研究が続けられることが望ましい．しかしながら，直前予知研究の困難さが多くの研究者に認識され，その実現時期の見通しも立っていない現在において，資源や人材の有効利用という観点から考えれば，予知実用化のための研究を最優先とする従来の盲目的な考え方には問題があると思う．
地震学や火山学を真に災害の防止や軽減に役立てようと考えるならば，直前予知実用化のための研究（表1のA-2）やそのベースとなるA-1，A-3だけを偏重するのではなく，表1全体を眺めながら，限られた研究資源と人材を適性に配分していくやり方が望ましい．
地震・火山学者が今後も主体となっていくであろうA）のアプローチは別として，それ以外のB）〜E）のアプローチの中で，地震・火山学者こそが中心となり，他の専門家・学校教育現場・行政・マスメディア・住民と意見をかわしながら進めるべきアプローチが，E-2‘組織的・系統的な災害理解教育による日本社会全体の自然災害観の底上げと地震・火山文化の形成’であると考える．
これまでマスメディアや一般住民に対する地震・火山学の基礎知識の普及活動は，ほとんどが学者個人の努力だけに任されてきた．何人かの地震・火山学者が一般向けの平易な解説書を執筆し，多数の学者が一般向け講演会やマスメディアへの出演と解説をこころよく引き受けている．京都大学の尾池和夫は，住民を相手に近畿地方の地震や地殻変動の歴史を解説するバスツァーを催したという（18）．そのような専門家たちの努力にもかかわらず，「関西に地震は来ない」という一般住民の迷信は変えられなかった．やはり学者個人が散発的な活動をおこなうだけでは限界があるのである．
地震・火山学者が中心となってもっと組織的な普及活動を起こせば，このような状況を打開し，問題を解決できる見通しがある．たとえば，火山学者たちの系統的な努力によって一般市民の間に‘火山文化’を実らせているフランスの例が参考になる（19）．フランス社会の住民は日常的な趣味として火山を楽しみ，火山の成り立ちや，火山が見せる素晴らしい景観の意味や，噴火現象の本質に深い興味と理解を示している．火山防災の対策として，これ以上のものが他にあるだろうか．
フランスの場合は，その生涯において25本のドキュメンタリー映画と25編の一般向け解説書を作ったタジエフという超人的火山学者がいたという特殊事情がある．しかし，日本においても，学者集団が組織的かつ継続的な地震・火山学の普及活動をおこなえば，傑出した個性に頼らずとも，かなりの効果が見込まれるはずである．省庁あるいは国家レベルのプロジェクトとしての地震・火山文化形成計画を立ち上げることはできないだろうか．10年あれば，タジエフたちがフランスで実践したような国民全体の自然災害観の底上げを日本でも達成できるのではないだろうか．もともと日本人の教育レベルは一般に高く，各種カルチャースクールや野鳥・植物の野外観察会なども盛んにおこなわれている．学びや知的興奮を楽しむ土壌が，日本社会にはあるはずである．
そもそも‘防災’とか‘防災訓練’という言葉は，戦前戦中の防空演習などを連想しやすく，語感が暗い．また，避難行動だけを条件反射的に鍛える意味に誤解されやすい．よって，本論がめざす新しい‘防災教育’を，ここでは‘災害理解教育’と呼ぶことにする．
災害理解教育をおこなう際に，ぜひ留意してほしい点がある．それは‘脅しの防災’を見直してほしい，ということである．
地震・噴火予知研究の成果は，これまで「だから要注意」という警告が付された形で住民に伝えられることが多かった．行政は，住民の防災意識や危機感を煽り維持させる手段として，そのような警告（あるいは他地域で起きた自然災害の惨状）を利用しがちであった．これを‘脅しの防災’と呼ぶことにしよう．
住民は‘自分の理解や常識の及ばない恐ろしい災害’を恐れるあまり，一時的には身の回りの防災対策に励むことになる．しかし，従来のように専門家・行政・マスメディアが歩調を合わせて‘脅しの防災’を安易に説くことは，そろそろ見直されるべき時期に来ているのではないだろうか．
‘脅しの防災’の欠点のひとつは，それによって得られる防災意識の風化速度が速いことである．人は誰しも恐怖や緊張を念頭に置き続けたくない．行政と専門家は，悪く言えば‘脅し’の手を変え品を変えて住民の防災意識を維持・継承させようとしてきたが，もう限界に来ていると思う．
たとえば，かりに東海地震が現在想定されているＥ領域（浜名湖〜駿河湾のプレート沈み込み帯）の単独破壊とならずに，21世紀なかばに次の南海地震と同時に起きるシナリオとなった場合，静岡県民の防災意識をあと50年今のまま維持することはきわめて困難であろう．人間の自然な心の働きとして本来的に忘却されやすい恐怖や緊張をとどめようとするところに，当初から無理があったとも言える．
また，従来の‘脅しの防災’は，せいぜいＰ波とＳ波，本震と余震，地盤と震度の関係などについての必要最小限の‘ハウツー的’あるいは‘戦術的’学術知識を普及するだけにとどまることが多く，自然災害の本質についての根本的理解を前提としない点にも特徴があった．美しい山脈や丘陵や生命を育む平野が地震性地殻変動の賜物であることや，風光明媚な高原や豊かな土壌や温泉が火山の恵みであることを十分教えなかったし，自然現象の時間スケールが人間の感覚と大幅に異なることや，自然災害が悠久の大地の営みの中で起きるほんの一瞬の不幸な出来事であることもきちんと説いてきたとは言えないだろう．つまり，防災への動機は喚起しても，そこに魂を込めるという点で十分とは言えなかった．
自然災害の防止・軽減のためにもっとも大切なことのひとつとして，自然災害全体を多角的にイメージし将来を予測する‘想像力’がある（20）．このような‘想像力’は，自然現象・自然災害の本質についての正しい理解があってこそ鍛えられるが，これまでの‘脅しの防災’や，漫然と繰り返されてきた‘防災教育’が説いてきたものには，実利的・近視眼的な知識やノウハウが多かった．
繰り返される脅しに辟易した一般市民の間には，大地の営みを忌み嫌う風潮さえ生まれているようにみえる．防災あるいは防災教育・防災訓練という言葉自体に拒否反応を示す人々も多い．また，実際に自然災害に遭った場合，そのことが母なる自然の理の一面としてではなく，気まぐれな自然がなした不条理としてしか理解できないため，被災者は自分の不幸に意味を見いだせずにＰＴＳＤ（心的外傷ストレス）に苦しむことが多いという（20）．
これからの地震・火山災害にかんする知識の普及と教育は，‘脅し’を中心に置いた従来の戦略を改め，平常時から自然への親しみや愛着を育て，大地の営みの一部として生じる自然災害の本質や意味を理解させる災害理解教育としておこなうべきと考える．自然現象への深い愛着と理解を示す社会が地震や火山噴火の危機に直面しても，人々はみずからの知識の上に立って適切に判断・行動できるだろうし，学者や行政の発する情報も，誤解や社会不安を起こすことなくすみやかに伝達・理解されるだろう．また，平常時においても，おざなりの防災計画や災害対策事業は住民の支持を得られなくなるだろう．つまり，第3節の最初に述べた問題の多くが解決し，地震・火山学の知見がストレートに防災・減災に生かされる社会が実現できると思われる．
謝辞 本論執筆にあたって，中川和之・早川由紀夫・桑原央治・松澤 暢・石橋克彦・山岡耕春・川端信正・瀬川茂子・槌田禎子・青木 元の各氏との議論がたいへん役立ちました．ここに記して感謝します．
（1）野田正彰（1995）災害救援．岩波新書，171-177．
（2）地震調査研究推進本部地震調査委員会（1996）糸魚川-静岡構造線活断層系の調査結果と評価について；同（1997）神縄・国府津-松田断層帯の調査結果と評価について；同（1998）富士川河口断層帯の調査結果と評価について．
（3）気象庁地震火山部（1997）東海地震に関するシミュレーション作業等について．平成9年4月28日報道参考資料．
（4）たとえば，井野盛夫（1997）地域安全学会論文報告集，no.7，398-401；朝日新聞1998年9月1日静岡版記事‘東海地震 予知と防災のはざまで（下）’；中日新聞1998年9月1〜3日記事‘灰色の盲点 東海地震・判定会召集まで’．
（5）早川由紀夫（1998）私信．
（6）国土庁防災局（1992）火山噴火災害危険区域予測図作成指針．
（7）茂木清夫（1996）「東海地震」予知情報の問題点．月刊地球，号外no.14，150-158；山本雅樹（1996）東海地震の警戒宣言は発令されない．月刊地球，号外no.14，159-167．
（8）石橋克彦（1997）原発震災．科学，67，720-724．
（9）鐘ヶ江管一（1993）普賢，鳴りやまず．集英社．
（10）加藤尚武（1991）環境倫理学のすすめ．丸善ライブラリー．
（11）Krafft, M., and de Larouziere, F.D. (1991) Guide des volcans
d'Europe et des Canaries. Delachaux et Niestle, Lausanne；小山真人（1997）ヨーロッパ火山紀行．ちくま新書．
（12）地震予知研究を推進する有志の会（1998）新地震予知研究計画．
（13）測地学審議会（1998）地震予知のための新たな観測研究計画．
（14）中村 豊（1996）ユレダスとヘラス−地震災害軽減のためのリアルタイム防災情報システム−．鉄道総研報告，1996年3月号．
（15）金森博雄（1996）地震学の現状と防災への応用．科学，66，605-616．
（16）菊地正幸（1996）大都市における高密度強震計ネットワーク．科学，66，841-844．
（17）林 春男・重川希志依（1997）災害エスノグラフィーから災害エスノロジーへ．地域安全学会論文報告集，no.7，376-379；北原糸子（1998）磐梯山噴火に関する災害情報の社会史学的分析．火山，印刷中．
（18）尾池和夫（1992）日本地震列島．朝日文庫．
（19）小山真人（1998）タジエフ氏逝く―市民の防災意識と「火山文化」を育んで．SCIaS，1998年4月3日号，66-67．
（20）桑原央治（1997）防災教育と自然観．科学，67，16-19．