歴史地震や歴史噴火を自分で調べてみたいが，どの事例を調べたらよいのか，あるいは史料にどう取り組んだらよいのかわからない，という方々のために，実践的手順と役に立つだろう情報を以下に示す．最近は書籍からだけでなく，電子ネットワークからも多くの情報を獲得できるので便利である．
１．既存の地震・噴火カタログを調べる
調べたい地域または時代がはっきりしている人は，まず既存の地震・噴火カタログを検索してみるとよい．利用しやすいものを表１に示す．これらのカタログは一地域あるいは日本全体の地震・火山噴火の歴史を概観し，研究の手がかりを得るにはもってこいである．
しかしながら，表１に示したいずれのカタログも暫定的な性格がつよく，今後の研究発展によって急速に書きかえられていく性質のものである（史料地震学研究の現状や，代表的な地震カタログの性格については，小山
(1999)を参照してほしい）．カタログに記載されたデータを統計処理に用いようとする研究者は，いまの段階ではデータ欠落やデータ精度に細心の注意を払わなければならない．定評のある書籍の一部であるとか，定評のある書店から出版されているとかの状況が，そのデータセットが信頼に足るものであることを保証するものではない．
表１ 既存の地震・噴火カタログ．入手・利用のしやすい主要なものを挙げた．
| 新編日本被害地震総覧 増補改訂版：宇佐美（1996）．東大出版会刊． CD-ROM版（1997）も販売されている． |
| 日本被害津波総覧第2版：渡辺（1998）．東大出版会刊． |
| 地震の事典の巻末付表「日本の主な地震の表」：茅野・宇津（1987）．朝倉書店刊．webで世界の地震もふくめた最新版世界の被害地震検索が公開されている． |
| 理科年表：国立天文台（毎年発行，丸善）．CD-ROM版も販売されている．1884年以前の地震データは上記「新編日本被害地震総覧」をベースとしている． |
| 日本の地震活動―被害地震から見た地域別の特徴―：総理府地震調査研究推進本部（1997，1999）．全内容がwebでも公開されている．1884年以前の地震については理科年表をベースとしている． |
| 日本付近のおもな被害地震年代表：日本地震学会がweb公開しており，理科年表をベースとしている． |
| 地震予知総合研究振興会のwebサイト：複数の地震・噴火関係データベースがweb公開されている． |
| 群馬大学早川研究室のwebサイト：日本の2000年噴火カタログ（早川，1994；Hayakawa, 1999）の最新版がweb公開されている． |
２．既存の地震・噴火史料集を調べる
調べたい地震や噴火がわかったら，原史料から地震・噴火記述だけを抜き書きした史料集にあたろう．幸いなことにわが国では，明治以来この種の史料集が何度もつくられてきた（表２）．表１に挙げた地震・噴火カタログが，どのような元データから作成されたかがよくわかる．とくに古代〜中世の主要地震・噴火の多くが，驚くほど乏しい記録にもとづいて推定・復元されていることなどに注目してほしい．既存カタログの質や限界にかんする理解が進むとともに，研究上のさまざまな手がかりが得られるはずである．
ただし，これらの史料集には歴史学者の校訂を受けていないなどの事情による誤植・誤解が多いうえに，原典となった史料の質や信頼性をほとんど問わずに記述が収集されたため，史料集の内容をそのまま鵜呑みにすることは禁物である．また，たんなる抜き書き集に過ぎないために，記述前後の状況がみえなかったり，引用元の母集団である史料全体の記録量や現存・欠落状況も不明である．これらの史料集の利用にあたっては十分な注意が必要である（小山，1999）．石橋（1995）は，「そもそも史料集は史料のインデックスのようなもの」と述べている．
表２ 地震・噴火記述を抜き書きした主要史料集．
| 日本噴火志：大森（1918）．復刻版は有明書房（1991）．火山別にまとめられていて使いやすい． |
| 増訂大日本地震史料（第一巻〜第三巻）：武者金吉（1941，1943a，b）．文部省震災予防評議会発行のいわゆる『武者史料』．復刻版は鳴鳳社（1975〜1976）だが，現在は絶版．地震記述のほかに噴火・降灰記述をひろう．全3巻で弘化四年（1847）までをカバーする．旧版・復刻版とも入手困難であり，入手のためは丹念な古本屋探しが必要．地学関係部局をもつ主要大学・研究所の図書館・図書室に備えられていることが多い．．各巻が収録する史料記述の時代範囲は，第一巻：〜1694，第二巻：1694〜1789，第三巻：1789〜1847． |
| 日本地震史料：武者金吉（1951）．毎日新聞社刊．明石書店から復刻版あり（1995）．ほんらい武者史料の第四巻として出ているはずだったものが，大戦による中断のため，戦後刊行された．1848〜1867年の地震・噴火記述集と，武者史料第三巻までの記事もふくめた地震・噴火年表． |
| 新収日本地震史料：東大地震研究所（1982〜1994）．東大地震研究所の宇佐美龍夫・上田和枝と東大史料編纂所による武者史料の大幅な増補・改訂事業の結実．全5巻（別巻9），補遺（別巻1），続補遺（別巻1）の大著．ただし噴火・降灰・鳴動記事は，残念なことに，収集されなかった．新収史料各巻の目次．上田らによって電子索引が作られている（上田ほか，1996，1997）． |
| 日本の火山（I〜III）：村山（1978〜1990）．大明堂刊．火山別の噴火記述集である．史料の原記述が引用され，著者の註が添えられている．1868年以降の噴火記述も拾っている点で有用である． |
３．史料原典を読む
抜き書き部分だけを集めた史料集を読むだけでは，さまざまな限界があることを上で述べた．特定地震や噴火の記述について，それらの引用元である史料原典をぜひ閲覧しよう．
史料原典中には，既存の史料集編者による地震・噴火関連記述の見落としが依然として残っているから，短時間の史料原典調査でも，これまで知られていなかった記述を発見できるかもしれない．また，既知の記述であっても，地震・火山学者による最近の研究が乏しい事例がいまだに多いから，新しい解釈を加える余地は十分ある．
多くの理学研究者が苦手とする筆文字を読まなければならない状況は，現状では少ない．すでに多くの史料原典が翻刻され活字本として刊行されており，主要図書館に常備されていることが多い（ただし，近世史料や地方史料にかんしては，その数は十分でない）．史料原典の刊行状況や所在は，表３に示した情報源から知ることができる．
表３ 史料原典の刊行状況や所在を知るための情報源．
| 学術情報センターのwebcat：閲覧対象の史料原典（ただし，活字本として刊行されているもののみ）がどこの図書館に所蔵されているかを検索できる．所蔵図書館がわかれば，図書館同士の相互利用規定にもとづいたコピー送付サービスや郵送による本の貸し出しサービスが利用できるから，身近な大学・研究機関の図書館で相談するとよい． |
| 国書総目録 補訂版： 岩波書店，全８巻+索引，1989〜91年刊，．史料名称，別称，著編者，成立年代，写本の所在，活字本の有無・刊行元などが書かれている．続編として古典籍総合目録（岩波書店，全３巻，1990年刊）がある．両者とも多くの主要図書館に常備されている． |
| 県史・市町村史の中には，地震・噴火の記述を含む史料原典を全文掲載したものもあるので（たとえば，『会津八幡宮塔寺長帳（あいづはちまんぐうとうでらながちょう）』を掲載した坂下（ばんげ）町史，『妙法寺記』と『勝山記』を掲載した都留市史など），ときにたいへん有用である． |
| 日本書籍総目録は，書店で購入できるすべての書籍を掲載した目録（毎年刊行）であり，どこの書店のカウンターにも置いてあるが，大部かつ高価である．これに代わるものとして，紀伊国屋や丸善などの書店webサイトの書籍データベースがあり，たいへん便利である．品切れや絶版などで購入不可能になった書籍は，東京都古書籍商業協同組合の運営する日本の古本屋で捜すとみつかることがある． |
| 東京大学史料編纂所のwebサイトでは，大日本古文書などの史料本文が検索・閲覧できる． |
４．史料原典の素性を調べる
史料原典が入手・閲覧できたら，次には史料の成立年や性格を調べ，地震・噴火記述の信頼度を推し量ってみよう．もっとも簡単な方法としては，史料刊本のまえがきなどに書かれた「史料解題」を調べる方法がある．また，主要な史料については表４に示した情報源で調べることができる．ただし，一部近世史料や地方史料にかんする情報は十分とは言えないので，調べても不明な場合には，第8節で述べる研究者グループ，あるいは歴史学者や地元の教育委員会（市町村史の編纂をおこなっている場合が多い）に尋ねるとよいだろう．
何をもって史料の信頼度を推し量るかについて，最低限注目すべき事項を以下に挙げる．
1）その史料は，その地震・噴火事件にかんするオリジナルの記述（原史料）かどうか．あるいはずっと後世になってから別の史料から書き写されたり，原史料群から編纂されたりしたもの（二次史料）かどうか．
2）その史料はいつ書かれたものであるか．事件があった年からどのくらいの年月を経て書かれたものか．
3）その史料は，どのような立場の人間によって書かれたものか．その事件を直接体験した者の記述か，体験者からの直接の伝聞か，たんなる噂か，あるいはたんに別の史料を読んで得た知識か，など．
4）その史料の中の記述（地震・噴火記述以外の部分もふくむ）は，その史料と独立に書かれた信頼すべき別史料の記述と矛盾しないか．史料内の記述に内部矛盾はないか．
5）その史料の中の記述（地震・噴火記述以外の部分もふくむ）は，他の独立な証拠（地形・地質学的あるいは考古学的証拠など）と矛盾しないか．
現代の文献史学においては，上記の事項判定をふくむ厳しい史料評価基準を課したうえで，怪しげな部分のある史料を棄却し，残った史料のみから歴史的事実を編み上げる手法がとられることが多い．しかしながら，史料数自体がもともと乏しい地震・噴火記述において同じ手法をとると，史料がほとんど残らなくなってしまう恐れもある．文献史学の上では相手にされない怪しげな史料であっても，地元に伝わる口碑伝承を反映している場合もありえる．
史料地震・火山学においては，上記した事項1）〜5）のいずれかが満足されるから，あるいは満足されないからという理由で，史料記述を機械的に採用したり不採用にしたりすることは望ましくない．何をどの程度明らかにしたいかによって採用基準を変化させることも許されるだろう．個別事例において毎回新鮮な気持ちで個別史料に対し，上記５項目の十分な検討をほどこした後に，その事例に即した史料選択基準を定めるのがよいと思われる．このような方法論にかんして，黒田（1996），石橋（1996），宇佐美（1997）などが参考になる．
表４ 史料の成立年・作者・性格などを調べるための情報源．
| 国書総目録 補訂版： 岩波書店，全８巻+索引，1989〜91年刊，．史料名称，別称，著編者，成立年代，写本の所在，活字本の有無・刊行元などが書かれている．続編として古典籍総合目録（岩波書店，全３巻，1990年刊）がある．また，史料の著者の経歴や著書リストなどを知るための国書人名辞典（岩波書店，全4巻，1993〜1999）もある． |
| 国書基本データベース（著作篇）：国文学研究資料館が運営する電子資料館の中で試験公開されている．「国書総目録 補訂版」のうち，所在情報を除いた著作に関する全項目が収録されている．その続編の「古典籍総合目録」収録著作，さらにその後逐次追加された著作も含まれている． |
| 国史大辞典：吉川弘文館，全15巻，1979〜97年刊．歴史学事典だが，かなりの数の史料解題が書かれている．第４巻の461〜503頁にある「記録年表」（月単位の主要古記録現存状況のリスト．ただし，887〜1595年の範囲）も便利かつ重要である（小山，1999）． |
| 日本史文献解題辞典：吉川弘文館，全１巻，2000年刊．国史大辞典から文献解題記事だけを選んで，直すべきところを直したもの． |
５．暦の違いに注意
史料を取り扱うにあたって，昔の暦はいまと違っていたから注意しよう．明治5年まで日本で使われていた和暦は太陰太陽暦であり，月の公転周期を基本としていたから，ひと月の長さが29または30日であった．また，３〜４年に一度の閏月の挿入によって１年を13ヶ月とすることによる季節の補正を加えていた．十一月に冬至を置くという決まりもあった．
以上の違いによって，12月に冬至がくる西暦に比べ，和暦は最大でおよそ50日遅れていた．その遅れの日数に簡単な規則性はないので，換算表をもちいた換算を逐一しなければ和暦日から西暦日を求めることができない．
また，1582年以前の西暦は，現在のグレゴリオ暦ではなくユリウス暦だった．両者には最大10日のずれがある．和暦・ユリウス暦・グレゴリオ暦などの暦相互間で年月日を換算するときは，表５に示す情報源を用いると便利である．
1582年以前の西暦はユリウス暦で表記するのがよい（早川・小山，1997；小山，1999）．また，和暦年月日は漢数字で，西暦年月日はアラビア数字で（たとえば宝永四年十月四日，1707年10月28日のように）書き分ける工夫をすると，誤りの発生防止に効果があるだろう．
表５ 暦換算のための有用な情報源．
| こよみちゃん：グレゴリオ暦・ユリウス暦・和暦・旧暦・干支・ユリウス日・曜日などの換算が自由自在にできるアプリケーションソフトであり，安価かつ非常に有用．日本暦日原典をもちいた換算結果と差がないので，日本暦日原典をベースとしていると思われる． |
| 日本暦日原典：内田正男の手による旧暦―新暦の対照表（雄山閣刊）．和暦／西暦変換において最も信頼されている．最新版は第4版（内田，1992）． |
| Calendar Conversions：グレゴリオ暦・ユリウス暦・ユリウス日の換算がオンラインでできる． |
| 中国史暦日和中西暦日対照表：方・方（1987）．上海辞書出版社刊．中国暦と西暦との間の換算表．中国史料の中に日本の地震・噴火の痕跡を調べる際（あるいはその逆）に便利． |
６．「記録年表」を調べる
歴史時代のある期間について，地震・噴火などの記述がほとんど知られていない場合が数多くある．これらの期間を事件がなかった期間（静穏期）と単純に考えてよいものだろうか．実際に従来の研究において，「この期間内に，もし地震（あるいは噴火）があれば，それが記録されなかったはずがない．よってこの期間は平穏無事であった」という論理をもちいて結論を導いている事例を数多く見つけることができる．しかし，一般的に言って，このような推論は妥当でない．
なぜなら，歴史記録を機器観測記録にたとえた場合の「データ欠測期間」の詳細はまだ明らかになっていないからである（小山，1999）．地震・噴火記述がなくても他の自然現象が綿々と書き継がれている場合には，問題が少ない．しかし，そのような期間は，とくに古代〜中世においては稀であり，欠落状況や記録密度には大きな地域差もある．
このような記録の現存・欠落状況を知るためには，表４に挙げた国史大辞典第4巻の「記録年表」をまず参照するとよい．小山（1999）は，この「記録年表」の内容の一部と，「記録年表」のデータから作った887〜1595年の範囲の史料現存・欠落状況の概略一覧を示している．
「記録年表」をもちいて，ある地震や噴火が起きたとされる月の出来事を記録した史料の有無を調べてみよう．そして史料名が示されていた場合には，実際にその史料原典を入手・閲覧してみよう．その地震／噴火事件を肯定（あるいは否定）する，思わぬ状況証拠が得られる場合がある．
７．既存の研究論文を調べる
歴史時代におきた特定地震・噴火についての既存の研究を調べるためには，1985年から歴史地震研究会（後述）が発行を続けている年報「歴史地震」や，東京大学出版会から刊行されている古地震シリーズ（萩原ほか，1982，1989，1995）を参照するとよい．また，史料地震学研究についてのよいレビューが，石橋（1987，1995）によってなされている．日本地震学会誌「地震」や日本火山学会誌「火山」にも史料地震・火山学関係の研究論文が掲載されることが多いので，地震学会や火山学会の電子目録を調べるとよい．
８．研究グループで情報を得る
研究上の情報交換や議論は，同好の研究者グループの中でおこなうと能率がよい．
日本の史料地震学研究者の多くは「歴史地震研究会」というグループに属している（現在の事務局代表：東京大学地震研究所の都司嘉宣）．現在のところ，このグループは会費や会則のない緩い集まりであり，年に１度（多くは9月）にグループ名と同名の研究集会（歴史地震研究会）を日本各地で開催し，そこでの発表内容をまとめた年報「歴史地震」を刊行するのが主な活動内容となっている．「歴史地震」は歴史地震研究者・大学図書館・研究機関などに送付されている．ちなみに第15回歴史地震研究会は1998年9月9〜11日に浜名湖周辺，第16回は1999年9月24〜26日に伊賀上野で開催された．
史料地震・火山学に興味をもつ研究者のインターネット上の電子メールネットワークとして「musha」がある．mushaでは静岡大学の小山真人が主催者（議長），群馬大学の早川由紀夫がネットワーク管理者となって，史料地震・火山学にかんする情報や議論のメールが月平均約40通交換されている．mushaの規約・内容・参加方法については，ここを参照してほしい．
1994年から1997年にかけては，日本火山学会史料火山学ワーキンググループが，さまざまな研究活動をおこない，1998年に最終成果報告書（日本火山学会誌「火山」第43巻第4〜5号の特集）を刊行した．
なお，本論で紹介したさまざまな情報やリソースについては，日本の史料地震学・史料火山学ホームページで最新版を公開している．
引用文献
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萩原尊禮・藤田和夫・山本武夫・松田時彦・大長昭雄（1989）：続古地震―実像と虚像．東大出版会，434ｐ．
萩原尊禮・山本武夫・太田陽子・大長昭雄・松田時彦（1995）：古地震探求―海洋地震へのアプローチ．東大出版会，306ｐ．
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Hayakawa, Y. (1999): Catalog of volcanic eruptions during the
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