伊豆新聞連載記事（2011年6月5日）

伊豆ジオパークへの旅（52）

伊豆ジオパークの目標（12）ジオパークと防災（2）

火山学者　小山真人

　前回述べたように、伊豆半島においてはさまざまな自然災害のリスクが分析され、ハザードマップと防災情報システムが整えられている。こうした情報をベースとして各自治体で地域防災計画が策定され、それにもとづいた対策が進められている。こうした既存のシステムや成果を利用しつつ、ジオパークとしても個々のジオサイトについて、どのような危険が潜み、どのような事前対策を施し、いざという時にはどのような危機管理を行うかの方策を整備する必要があるだろう。
　ジオパークはさまざまな組織と人材によって支えられ、その運営組織である推進協議会（本連載第44回）の中には防災関連部署をもつ自治体や機関が入り、協議会に常駐する研究員（同45回）も防災・危機管理に通じており、ジオパークをサポートする外部の専門家にも防災関連分野の人材がいる。こうしたことから、ジオパーク推進協議会は、地域防災に対するアドバイザーの役割を担いうる。
　一方、ジオガイド養成講座によって養成されるジオガイド（同47回）は、伊豆半島で生じる自然現象（自然災害を含む）に関する専門知識が豊富な上に、不測の事態への対処スキルや、科学的知識を人に伝える技術にたけた人々である。こうした人々は専門家に準じる存在でもあり、地域の防災リーダーとしても活躍できる素養を備えた人材と言える。
　そもそもジオサイトの説明は、目の前の風景の読み解き方＝風景がどうやってできたかを、様々な情報から読み取る方法から始まる。それは決して良いことばかりではなく、災害によってその風景が創り出されたこと、過去の大災害があったからこそ今の恵みがあるという自然の理、表裏一体の関係を読み解くことにつながっていく。つまり、風景を見ただけで、そこで起きてきた過去の災害の姿を正確に思い描き、現在の地域社会の立ち位置を理解し、将来起きることも予測できる人材を多数つくり出す場がジオパークなのである。
　よって、ジオパークには、一般的に言われる地域の経済振興のほかに、もう一つの顔、つまり地域の人材を育成して防災力を高めるという機能がある。日本でこれまで行われてきた防災教育とは質的に異なる、専門家のレベルに迫るコアな防災教育をおこない、結果として自然と人との共生を深めていく場が、ジオパークであるとも言える。
　ジオパークで養成した人材に、平常時はジオガイドとして勤務するかたらわらで防災対策にも一定の役割を果たしてもらい、非常時には危機管理の一端を担う人材として活躍してもらえるシステムをつくることを、ジオパークの地域貢献のひとつとして推奨したい。

目の前の風景から、その土地の成り立ちや過去の災害までを読み解くことができる。浄蓮の滝を想定したジオサイト解説看板。